名南ビジネスカレッジ（ＭＢＣ）

昨今、顧客満足（CS）ならぬ社員満足（ES）が話題になることが多い。

社員の満足度をいかに高めるのか。
そして、社員の定着率を高める（離職率を下げる）ことが、企業の経営課題の一つになっていると言えます。昨今は、大卒新入社員の３人に１人が、３年以内に退職すると言われています。採用に多大なコストをかけ、教育研修に費用も時間もかけて、３年で辞めてしまったのでは、企業側にとっては大きな打撃です。コスト面だけではなく、将来の人員構成を考えた場合に、若い人材が定着しないことは大きな問題です。

昨年、「若年者の離職理由と職場定着に関する調査」（独立行政法人労働政策研究・研修機構2007/07）が行われ、若年者の職場環境や職業観をアンケートから明らかにしています。
このアンケートは、転職者を対象として行われており、「離職の理由」については、「給与に不満」が最も多く、次いで「仕事上のストレスが大きい」「会社の将来性・安定性に期待が持てない」「労働時間が長い」というものが続いています。一方、企業側が見ている（認識している）離職理由は「家庭の事情」「キャリアアップするため」「職場の人間関係がうまくいかない」となっており、次に「給与に不満」と続きます。単純に比較することはできませんが、回答の違いは注目すべき点だと言えます（企業側が把握している退職理由が「表面上」の理由である可能性があると言えます）。

また、同アンケートでは、「新たな職場を選んだ際に最も重視した条件」についても尋ねており、最も重視した条件は「仕事の内容」でした。そう答えた人へ前職の退職理由を尋ねたところ、「能力開発の機会が少ない」ことをあげている人が最も多かったというのも注目すべき点です（日経産業新聞　2007/10/11）。記事の中では、新人研修の不十分さや指導役がいないことを「人を育てる雰囲気がない」と感じる人が多いと書かれており、既存社員の定着性を高めるために、企業として人材育成に力を注ぐ必要があることを物語っています。
これまで、多くの中堅中小企業では、早く現場に出して、先輩社員の背中を見て仕事を覚え、お客さんに叱られながら成長していくという「現場任せ」の教育が中心でした。しかし、今後は社員の成長のために、企業側が体系的な教育環境を整備していく必要性が高まっていると言えます。

社員満足度を高め、定着率を高めるためにも、「教育」を見直して下さい。